コロナ禍における食生活に関する調査（楽天インサイト）

楽天インサイト株式会社は、新型コロナウイルスの感染拡大による、食品の購入や普段の食生活に関する変化を調査するために、「コロナ禍における食生活に関する調査」を2021年2月16日（火）から2月18日（木）の3日間、楽天インサイトに登録しているモニター（約220万人）の中から、全国の20～69歳の男女1,000人を対象にインターネット上で実施しました。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、約2割の人で「スーパーマーケットや食品店などでの食料品購入費用」が増加。4割以上が「外食における飲食費用」が減ったと回答。

新型コロナウイルス感染拡大の影響による世帯1カ月あたりの飲食費用の変化は、最も増えた項目では「スーパーマーケットや食品店などでの食料品購入費用」と回答した人が21.7％、次いで「テイクアウトにおける飲食費用」（18.0％）、「オンライン（インターネット）での食料品購入費用」（13.8％）、「宅配、デリバリーにおける飲食費用」（13.3％）となった。

一方、減った飲食費用の項目では「外食における飲食費用」（43.6％）と「外食におけるアルコール類（酒）飲用費用」（32.7％）と回答した人が他の項目に比べて多い結果となった。

食品購入場所として「インターネット通販サイト」の利用が増えた人が40.3％

新型コロナウイルス感染拡大前（2020年2月以前）と現在（2021年2月調査時点）を比較して食品購入場所の利用増減を調査したところ、以下の結果となりました。

[利用が増えた場所]

• 1位と2位は「インターネット通販サイト」（40.3％）
• 「スーパーマーケット」（39.1％）

[利用が減った場所]

• 1位と2位は「飲食店」（42.4％）
• 「デパート・百貨店」（38.8％）

であった。
性年代別に見ると、特に男性20代、女性20代、女性30代で「インターネット通販サイト」（それぞれ52.4％、56.4％、54.4％）が増加したと答えた割合が全体より10ポイント以上高い結果となった。また、男性20代では「ネットスーパー」（34.5％）の利用が増えたと回答した人も全体（20.1％）より10ポイント以上高かった。

「外食」が減り、「自炊」や「テイクアウト」、「デリバリー」利用の増加傾向が顕著。学生等は「冷凍食品」の活用が増え、有職者では「朝食を摂らない人」が減少

新型コロナウイルス感染拡大前（2020年2月以前）と現在（2021年2月調査時点）について、平日（朝食・昼食・夕食ごと）の食事形態をそれぞれ聴取（複数回答）し、差分を比較。

朝食にはそれほど変化はみられなかったが、昼食・夕食で「外食（イートイン）」（以下「外食」）が減少し、「自炊」と「飲食店からの食品テイクアウト」（以下「テイクアウト」）が増加、さらに夕食では「デリバリー／宅配／出前」（以下「デリバリー」）が増加し、変化が目立つ結果となった。
有職者で在宅勤務を週１回以上している人では、朝食・昼食・夕食での「自炊」の増加や、昼食・夕食時の「デリバリー」、夕食時の「テイクアウト」が増加した。対して朝食時の「冷凍食品」と「食事を摂らない」人、昼食時の「社食／まかない」は減少した。また、昼食・夕食時の「外食」は特に大きく減少する結果となった。
一方、有職者で在宅勤務が週1回未満もしくはない人では、朝食にはそれほど変化はみられないが、昼食で「テイクアウト」の増加、夕食で「自炊」、「テイクアウト」、「デリバリー」の増加がみられる一方で、「外食」が減少するという結果となった。
専業主婦・主夫層では、朝食・昼食・夕食のすべてにおいて「外食」の減少が目立ち、さらに朝食では「購入した出来合いの食事」（以下「出来合いの食事」）も減少となった。また、昼食時は「出来合いの食事」が減少し「自炊」、「テイクアウト」、「デリバリー」が増加、夕食時は「自炊」が減り、「冷凍食品」や「テイクアウト」が増加する結果となった。
学生・その他・無職の層では、朝食で「自炊」が減り、「冷凍食品」が増加するといった他とは異なる傾向がみられた。昼食は「デリバリー」、「社食／まかない」、「外食」が減り、「冷凍食品」が増加、夕食では「テイクアウト」が増えるという結果となった。